サブプライム･ローン【用語解説】

テレビのニュースや新聞記事などでよく話題に取り上げられている言葉に、「サブプライムローン」という言葉がありますね。
聞いたことはあるけれど、内容までは詳しく分からない・・という人も多いのではないでしょうか。

「サブプライムローン」という言葉を分けて考えてみると、「サブ」「プライム」「ローン」になります。
「ローン」はよく知られている言葉で、銀行などがお金を貸し付けることを意味しますよね。車やお家を購入する時など、まとまったお金が必要な場合にローンを組んで資金を得た後に、定期的にお金を返済していきます。

「プライム」とは、「優良である」という意味があります。
ここでいう優良とは、優遇された金利でお金を借りることができる高所得者のことを指します。プライムにサブをつけたサブプライムとは、次に優遇された条件の人、という意味でとらわれがちですが、実際にはプライムとはかけ離れた存在であることを意味します。
「サブプライム」とは、収入が少なく、ローンを返済していくことに対して信用性に欠ける人達のことを指します。サブプライムローンとは、つまり、「通常では借りられない人々に対するローン」であるということです。

日本にもサラ金などのようにこれに似たローンはありますが、同じような内容の住宅ローンは存在しません。
サブプライムローンは、アメリカでマイホームを持つことがブームとなった2004年頃から広く普及されるようになりました。
現在では、アメリカで貸し付けられている住宅ローンのうち、約15％がサブプライムローンであると言われています。
  

最近よくテレビの経済ニュースなどで話題に取り上げられているサブプライムローンは、景気を低迷させるきっかけとなったアメリカの住宅ローンです。
住宅価格が上昇し続けている時代に広く利用されましたが、結果的に不良債権を増やすことになってしまいました。

日本でも様々な住宅ローンがありますが、以前は日本の住宅ローンといえば公的な住宅ローン「住宅金融公庫」が主流でしたね。現在では民間の住宅ローンを住宅金融支援機構が買い取る形をとっています。

アメリカの住宅ローン事情をみてみると、日本と同じように、公的な機関が民間の住宅ローンを買い取って運営しているものもあります。

一般的に考えてみると、国民一人ひとりが自己保有の家に住むことが望ましいとされていて、マイホームを持ちやすくするために公的機関が住宅ローンを支援することは、国にとっても良いことであるのです。

公的機関は、どんな住宅ローンでも購入するわけではありません。
購入されるにはやはり一定の基準が必要で、この基準が満たされた融資は「コンフォーミング」と呼ばれています。
コンフォーミングは「規格内」という意味があり、サブプライムローンはコンフォーミングではない、ということになります。

ただし、大金持ちに融資する住宅ローンは、コンフォーミングには含まれません。
公的援助は、たくさんの人が住宅を持てるための援助であり、安易に家を持つことができる人は対象ではないのです。
数億円、数十億円などの高価な家を購入する人のためのローンは、「ジャンボ」と呼ばれています。
  

経済ニュースなどで話題にあがることが多くなっているアメリカの「サブプライムローン」。
このローンは「クレジットスコア」が低い人に対して、金利を高くして貸し付ける住宅ローンのことを言います。

クレジットスコアとは、アメリカの消費者の借り入れや返済の状況を点数化したものです。日本では一般の銀行、信販、またサラ金など、各業界で消費者のデータを分けて管理されており、悪い情報だけを交換し合う形となっています。
アメリカでは日本よりも個人の信用度の情報が充実していて、すべての債務の状況を点数化して記録されています。アメリカではこれがないと何かにつけて安心した取引が成立しません。

アメリカ人のほとんどは、クレジットスコアが600点～700点の間になります。
最低は300点、最高では900点くらいになりますが、ローンを組む場合に優遇された金利で承認される為には、680点以上は必要になります。
サブプライムと呼ばれる人は、一般的に600点以下の人を指しています。

一度クレジットスコアが低くなってしまうと、取り戻すために何年もの期間が必要になります。
スコアを低下させないように気をつけなくてはいけませんが、低下させないためにはローンやクレジットカードの支払いを期限までに済ませておくことが大切になります。

アメリカで問題になっているのはサブプライムを対象とした住宅ローンです。
やはり借入額が多くなる住宅ローンが様々な問題を引き起こしているのですが、サブプライムを対象にしたローンは住宅だけではありません。サブプライムの自動車ローン、クレジットカードローンも存在します。
住宅ローンが問題化されたことで、これらのローンについても少なからず影響があることが予想されています。